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固形がん化学療法の効果判定基準

2008.09.28 (Sun)
がん化学療法の治療効果を評価するために、1979年にWHOから癌治療結果報告基準が出され、日本ではこれとともに1986年に作成された「日本癌治療学会固形がん化学療法効果判定基準」が用いられている。

WHO、日本癌治療学会ともに、判定の対象となる病変は画像診断上2方向測定の可能なものが原則であるが、1方向しか計測できない症例にも判定方法は定められている(皮膚悪性腫瘍における固形がん薬物療法効果判定基準では、体表のものの場合、3方向測定可能病変として評価してよいとされている)。

縮小率の求め方は以下の通りである。

2方向測定可能病変
2方向測定が可能な病変では、同一平面上での腫瘍の長径とそれに直角に交わる最大径の積の縮小率を

縮小率={(治療前の積)-(治療後の積)}/(治療前の積)×100(%)

で計算する。同一臓器で2方向測定可能病変が2つ以上あれば、それぞれの積の総和を求め縮小率を算出する。

・1方向測定可能病変
1方向測定可能病変の場合は、腫瘍の長径を計測し次式

縮小率={(治療前の積)-(治療後の積)}/(治療前の積)×100(%)

により縮小率を計算する。同一臓器で1方向測定可能病変が2つ以上あれば、それぞれの径の総和を求め縮小率を算出する。

日本癌治療学会固形がん化学療法効果判定基準は、以下の通りである。
奏功度 内容
著効(CR:Complete response) 測定可能病変、評価可能病変および腫瘍による二次的病変がすべて消失し、新病変の出現がない状態で4週間以上持続したもの
有効(PR:Partial response) 2方向測定可能病変の縮小率が50%以上、1方向測定可能病変では縮小率が30%以上で評価可能病変および腫瘍による二次的病変が増悪せず、かつ新病変の出現がない状態が4週間以上持続したもの(3方向測定可能病変の場合、縮小率は70%以上)
不変(NC:No ChangeまたはSD:Stable Disease) 2方向測定可能病変の縮小率が50%未満、または1方向測定可能病変の縮小率が30%未満であるか、またはそれぞれ25%以内の増大にとどまり、腫瘍による二次的病変が増悪せず、かつ新病変の出現しない状態が4週間以上続いた状態(3方向測定可能病変の場合、縮小率は70%未満、または40%以内の増大)
進行(PD:Progressive Disease) 測定可能病変の積または径の和が25%以上の増大、または他病変の増悪、新病変の出現のある場合((3方向測定可能病変の場合、40%以上の増大)

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